【注意喚起】さらば蛍光灯、ようこそLED ~でもランプ交換 ミスると事故に~
2025年3月27日 発信地:東京/日本
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不適切なランプ交換による事故が発生しています
独立行政法人製品評価技術基盤機構[NITE(ナイト)、理事長:長谷川 史彦、本所:東京都渋谷区西原]は、蛍光灯をLED照明に変更する際に「不適切なランプ交換による事故」に遭わないように注意喚起を行います。
【動画:https://www.youtube.com/watch?v=mLJ_q_SpQ3A】
蛍光ランプをLEDランプに交換する際の3つのポイント(※1)
2023年11月に開催された「水銀に関する水俣条約第5回締約国会議」において、水銀が人や環境に与えるリスクを低減するため、2027年末までに全ての一般照明用蛍光ランプについての製造・輸出入の禁止が決定されました。2024年12月末時点での既設照明のLED化率は約6割で、LED照明に変更する動きが活発化しています。
蛍光灯をLED照明に変更するには、「照明器具ごと交換する方法」と「既設の照明器具のまま蛍光ランプをLEDランプに交換する方法」の2種類の方法がありますが、後者の場合に不適切なランプ交換による事故(※2)がNITEに報告されています。もし自分でランプだけを交換をする場合は必ず以下の3つのポイントを守ってください。
照明のLED化を安全・計画的に進め、快適な暮らしにつなげましょう。
■「不適切なランプ交換による事故」を防ぐための3つのポイント
①蛍光灯器具の点灯方式に応じたLEDランプを選定する。
②LEDランプのパッケージや取扱説明書に記載されている注意事項を守って作業する。
③ランプ交換後、異常がないか確認をする。
(※1)本資料中の全ての画像・動画は再現イメージであり、実際の事故とは関係ありません。
(※2)本資料では直管形と環形の蛍光ランプを対象の製品とします。また、事故原因の特定までには至っていないが、不適切なランプ交換を行ったことが要因の1つとして推定される事故も含みます。
蛍光灯をLED照明に変更する方法について
蛍光灯をLED照明に変更するには、「照明器具ごと交換する方法」と、「既設の照明器具のまま蛍光ランプをLEDランプに交換する方法」の2種類の方法があります。
照明器具ごと交換する方法
天井に引掛シーリングなどの配線器具が取り付けられていれば、基本的に工事は不要で、LED照明に照明器具ごと自分で交換することができます。もし天井に配線器具がない場合や、別の形式の取り付けがされている場合は、電気工事業者に工事を依頼する必要があります。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O21-m9NP1PH1】
(※3)「LED一体型照明器具」とは、LEDランプと照明器具が1つのユニットとして組み込まれている製品のことです。
既設の照明器具のまま蛍光ランプをLEDランプに交換する方法
注意点が多くあり、取り付けに関する仕様や手順が様々なため、注意事項をよく確認しないまま自己判断でランプの交換を行うと、「不適切なランプ交換による事故」を引き起こすおそれがあります。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O18-gU89zgJ4】
「不適切なランプ交換による事故」の内訳
NITEが受け付けた製品事故情報のうち、2015年から2024年までの10年間に発生した「不適切なランプ交換による事故」12件について、事故内容の内訳を以下の表1に示します。種類別では環形が多く取付手順や照明器具とランプの組み合わせ、工事の必要有無等の注意事項の確認を怠ったことによる事故が多く発生しています。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O19-J5JLfMXm】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O1-1P3ckTOm】
気を付けるポイント
① 蛍光灯器具の点灯方式に応じたLEDランプを選定する。
既設の照明器具のまま蛍光ランプを LED ランプに交換する際は、必ず「蛍光灯器具側の点灯方式」と「LED ランプ側の対応点灯方式」が合っていることを確認してください。「蛍光灯器具側の点灯方式」は、点灯管の有無や銘板の記載を確認することで調べることができます。「LED ランプ側の対応点灯方式」は、商品パッケージや説明文を確認することで調べることができます。
■蛍光灯器具側の点灯方式の確認方法
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O8-YGxf544r】
■LEDランプ側の対応点灯方式の確認方法
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O9-E7Sj7h0h】
② LEDランプのパッケージや取扱説明書に記載されている注意事項を守って作業する。
ランプ交換は、必ず電源を切ってから行ってください。通電状態で行うと感電、器具故障のおそれがあります。また、LEDランプのパッケージや取扱説明書等に記載されている注意事項(『必ず点灯前に、グローランプを取り外して下さい。』等)を守ってランプの交換を行ってください。その際、照明器具とLEDランプの組み合わせによっては電気工事士の有資格者による工事が求められる場合もあります。工事が必要な場合や不明点がある場合は、絶対に自分自身での交換作業はせず、販売業者への相談や電気工事業者への工事依頼をしてください。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O10-2Yadbxct】
③ ランプ交換後、異常がないか確認をする。
ランプ交換の後は、異常が無いか確認してください。「点灯しない・ちらつきがある」などの点灯トラブルや異音・異臭(焦げ臭いにおい)がした場合は、火災や故障のおそれがありますので、直ちに電源を切って使用を中止してください。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O11-3FGc56tz】
「NITE SAFE-Lite(ナイト セーフ・ライト」のご紹介
NITEはホームページで製品事故に特化したウェブ検索ツール「NITE SAFE-Lite(ナイト セーフ・ライト)」のサービスを行っています。製品の利用者が慣れ親しんだ名称で製品名を入力すると、その名称(製品)に関連する事故の情報やリコール情報を検索することができます。
ガストーチの事故の中には、リコールが開始された後に発生したものもあります。お持ちの製品がリコール対象になっていないか今一度ご確認ください。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O12-t8Ue6Leh】
独立行政法人 製品評価技術基盤機構(NITE) 製品安全センターの概要
NITE 製品安全センターには、消費生活用製品安全法などの法律に基づき、一般消費者が購入する消費生活用製品(家庭用電気製品やガス・石油機器、身の回り品など)を対象に毎年1千件以上の事故情報が寄せられます。製品安全センターでは、こうして収集した事故情報を公平かつ中立な立場で調査・分析して原因究明やリスク評価を行っています。原因究明調査の結果を公表することで、製品事故の再発・未然防止に役立てています。
独立行政法人製品評価技術基盤機構[NITE(ナイト)、理事長:長谷川 史彦、本所:東京都渋谷区西原]は、蛍光灯をLED照明に変更する際に「不適切なランプ交換による事故」に遭わないように注意喚起を行います。
【動画:https://www.youtube.com/watch?v=mLJ_q_SpQ3A】
蛍光ランプをLEDランプに交換する際の3つのポイント(※1)
2023年11月に開催された「水銀に関する水俣条約第5回締約国会議」において、水銀が人や環境に与えるリスクを低減するため、2027年末までに全ての一般照明用蛍光ランプについての製造・輸出入の禁止が決定されました。2024年12月末時点での既設照明のLED化率は約6割で、LED照明に変更する動きが活発化しています。
蛍光灯をLED照明に変更するには、「照明器具ごと交換する方法」と「既設の照明器具のまま蛍光ランプをLEDランプに交換する方法」の2種類の方法がありますが、後者の場合に不適切なランプ交換による事故(※2)がNITEに報告されています。もし自分でランプだけを交換をする場合は必ず以下の3つのポイントを守ってください。
照明のLED化を安全・計画的に進め、快適な暮らしにつなげましょう。
■「不適切なランプ交換による事故」を防ぐための3つのポイント
①蛍光灯器具の点灯方式に応じたLEDランプを選定する。
②LEDランプのパッケージや取扱説明書に記載されている注意事項を守って作業する。
③ランプ交換後、異常がないか確認をする。
(※1)本資料中の全ての画像・動画は再現イメージであり、実際の事故とは関係ありません。
(※2)本資料では直管形と環形の蛍光ランプを対象の製品とします。また、事故原因の特定までには至っていないが、不適切なランプ交換を行ったことが要因の1つとして推定される事故も含みます。
蛍光灯をLED照明に変更する方法について
蛍光灯をLED照明に変更するには、「照明器具ごと交換する方法」と、「既設の照明器具のまま蛍光ランプをLEDランプに交換する方法」の2種類の方法があります。
照明器具ごと交換する方法
天井に引掛シーリングなどの配線器具が取り付けられていれば、基本的に工事は不要で、LED照明に照明器具ごと自分で交換することができます。もし天井に配線器具がない場合や、別の形式の取り付けがされている場合は、電気工事業者に工事を依頼する必要があります。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O21-m9NP1PH1】
(※3)「LED一体型照明器具」とは、LEDランプと照明器具が1つのユニットとして組み込まれている製品のことです。
既設の照明器具のまま蛍光ランプをLEDランプに交換する方法
注意点が多くあり、取り付けに関する仕様や手順が様々なため、注意事項をよく確認しないまま自己判断でランプの交換を行うと、「不適切なランプ交換による事故」を引き起こすおそれがあります。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O18-gU89zgJ4】
「不適切なランプ交換による事故」の内訳
NITEが受け付けた製品事故情報のうち、2015年から2024年までの10年間に発生した「不適切なランプ交換による事故」12件について、事故内容の内訳を以下の表1に示します。種類別では環形が多く取付手順や照明器具とランプの組み合わせ、工事の必要有無等の注意事項の確認を怠ったことによる事故が多く発生しています。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O19-J5JLfMXm】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O1-1P3ckTOm】
気を付けるポイント
① 蛍光灯器具の点灯方式に応じたLEDランプを選定する。
既設の照明器具のまま蛍光ランプを LED ランプに交換する際は、必ず「蛍光灯器具側の点灯方式」と「LED ランプ側の対応点灯方式」が合っていることを確認してください。「蛍光灯器具側の点灯方式」は、点灯管の有無や銘板の記載を確認することで調べることができます。「LED ランプ側の対応点灯方式」は、商品パッケージや説明文を確認することで調べることができます。
■蛍光灯器具側の点灯方式の確認方法
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O8-YGxf544r】
■LEDランプ側の対応点灯方式の確認方法
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O9-E7Sj7h0h】
② LEDランプのパッケージや取扱説明書に記載されている注意事項を守って作業する。
ランプ交換は、必ず電源を切ってから行ってください。通電状態で行うと感電、器具故障のおそれがあります。また、LEDランプのパッケージや取扱説明書等に記載されている注意事項(『必ず点灯前に、グローランプを取り外して下さい。』等)を守ってランプの交換を行ってください。その際、照明器具とLEDランプの組み合わせによっては電気工事士の有資格者による工事が求められる場合もあります。工事が必要な場合や不明点がある場合は、絶対に自分自身での交換作業はせず、販売業者への相談や電気工事業者への工事依頼をしてください。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O10-2Yadbxct】
③ ランプ交換後、異常がないか確認をする。
ランプ交換の後は、異常が無いか確認してください。「点灯しない・ちらつきがある」などの点灯トラブルや異音・異臭(焦げ臭いにおい)がした場合は、火災や故障のおそれがありますので、直ちに電源を切って使用を中止してください。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O11-3FGc56tz】
「NITE SAFE-Lite(ナイト セーフ・ライト」のご紹介
NITEはホームページで製品事故に特化したウェブ検索ツール「NITE SAFE-Lite(ナイト セーフ・ライト)」のサービスを行っています。製品の利用者が慣れ親しんだ名称で製品名を入力すると、その名称(製品)に関連する事故の情報やリコール情報を検索することができます。
ガストーチの事故の中には、リコールが開始された後に発生したものもあります。お持ちの製品がリコール対象になっていないか今一度ご確認ください。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503196006-O12-t8Ue6Leh】
独立行政法人 製品評価技術基盤機構(NITE) 製品安全センターの概要
NITE 製品安全センターには、消費生活用製品安全法などの法律に基づき、一般消費者が購入する消費生活用製品(家庭用電気製品やガス・石油機器、身の回り品など)を対象に毎年1千件以上の事故情報が寄せられます。製品安全センターでは、こうして収集した事故情報を公平かつ中立な立場で調査・分析して原因究明やリスク評価を行っています。原因究明調査の結果を公表することで、製品事故の再発・未然防止に役立てています。
提供:共同通信PRワイヤー