【3月8日 AFP】スペイン1部リーグのFCバルセロナ（FC Barcelona）が、審判技術委員会元副会長の所有する会社に支払いを行っていた問題で、クラブのジョアン・ラポルタ（Joan Laporta）会長が7日、「審判を買収」したことは一度もないと強調した。

　バルセロナには、スペインの審判技術委員会で副会長を務めたホセ・マリア・エンリケス・ネグレイラ（Jose Maria Enriquez Negreira）氏の所有する会社に、2001年から2018年にかけて、判定に関する助言をもらった見返りとして650万ユーロ（約9億4200万円）を支払ったと伝えられている。

　この支払いがスペイン検察による捜査の対象となっており、全国紙パイス（El Pais）は7日、検察がバルセロナを「継続的なスポーツ汚職」で告発する意向だと報じている。

　その中でラポルタ会長は、「はっきりさせておくが、バルサが審判を買収したことは一度もないし、買収の意図を持ったこともない。絶対にだ」と話し、「話をねじ曲げようとする者もいるが、事実は力強いものだ。われわれは今回もうまくやっている。何かが起こる可能性はゼロだ」と続けた。

　ラポルタ会長は以前、スペインプロサッカーリーグ機構（LFP）のハビエル・テバス（Javier Tebas）会長が、自身に対する「キャンペーンを推し進めている」と批判していたが、今回もそれを示唆した。

「彼らはバルサの利益を害するキャンペーンを行っている。このクラブを支配しようという作戦だ。リーガは、CVCキャピタル・パートナーズ（CVC Capital Partners）との契約（包括的な放映権契約）にサインしなかったバルサを受け入れていない」 (c)AFP