【12月1日 AFP】クラスで誕生日が最も遅い子どもは、誕生日が早い子どもと比べて注意欠陥多動性障害（ADHD）と診断されやすい傾向にあるとする研究論文が今週、医学誌「ニューイングランド医学ジャーナル（New England Journal of Medicine）」に掲載され、ADHDの過剰診断をめぐる議論が再燃している。

　ADHDの診断をめぐる問題は、特に米国で白熱した議論を呼んでいる。同国では2016年、2～17歳の子どもの5％がADHD治療薬を処方された。その影響を一番受けているのは、誕生日が最も遅い子どもで、2007～2012年に、ADHDと診断された2～5歳の子どもは50％増加した。

　今回の研究では、9月1日までに少なくとも5歳になった子どもは、その年の9月に始まる小学校に入学しなければならないという厳しい年齢制限が課されている州で、4～7歳の子ども約40万人を対象に、8月生まれと9月生まれを比較するという画期的なアプローチが取られた。こうした州の学校のクラスでは、9月生まれが最年長で、8月生まれが最年少となる。

　その結果、研究チームはADHDと診断される割合について、8月生まれは9月生まれよりも34％高いことを発見した。一方、就学義務年齢を定めていない州では、顕著な違いは見られなかった。今回の研究は、米国をはじめとする国々で、これまでに行われてきた類似の研究結果を裏付けている。

　論文の共同執筆者の一人、米ハーバード大学メディカルスクール（Harvard University Medical School）のアヌパム・ジェナ（Anupam Jena）准教授（医療政策）は、8月生まれの子どもについて「私の見解では、おそらく過剰診断されている」と主張している。

　注意散漫だと最初に指摘するのは教師であることが多いが、誕生日が遅い子どもは、単に発達が遅いせいで、集中力や注意力が欠如し、ADHDに似た症状を示すことがある。

　ADHDに関する完璧な客観テストというものは存在せず、診断は主観的な分析に基づくため、教師の意見が重視されることになる。そのため、論文の執筆者らは教師らに対し、児童には慎重に、辛抱強く接するよう呼び掛けている。(c)AFP