【8月6日 AFP】アップル（Apple）の時価総額が先日1兆ドル（約110兆円）を突破したことからも分かる通り、米シリコンバレー（Silicon Valley）のIT大手は、米株式市場に絶大な影響力を及ぼすようになっている。

　だが、果たして我々は、ITバブルが近く再び崩壊する可能性を警戒する必要はあるだろうか？ IT業界をめぐる幾つかの疑問を検討してみた。

■IT銘柄が株式市場を席巻するのは問題か？

　アップルは米企業として初めて、時価総額を1兆ドルの大台に乗せて先週の取引を終え、歴史に名を刻んだ。時価総額2～5位もIT大手で、アマゾン・ドットコム（Amazon.com）が8890億ドル（約99兆円）、グーグル（Google）の親会社アルファベット（Alphabet）が8560億ドル（約95兆円）、マイクロソフト（Microsoft）は8280億ドル（約92兆円）、フェイスブック（Facebook）は5130億ドル（約57兆円）を付けた。

　5社の時価総額合計は、米国内総生産（GDP）の約2割に達し、ドイツのGDPを上回った。

　英投資会社AJベル（AJ Bell）の投資ディレクター、ラス・モールド（Russ Mould）は、株価の大暴落を招いたドットコム・バブル崩壊に数か月先立つ1999年末に、マイクロソフトを筆頭とする市場上位5社の時価総額合計が米GDPの15.5％を占めた点を指摘。主力テクノロジー銘柄の暴落は予測していないと前置きつつ、現在の状況は「今うまくいっていることが永遠にうまくいくとやみくもに思い込むのは危険だと警告している」と述べた。