【2月21日 AFP】慢性的な大量飲酒は、あらゆる種類の認知症、特に早期発症型の認知症の主要な危険因子であることが、公衆衛生に関する専門誌「ランセット・パブリック・ヘルス（Lancet Public Health）」に21日に発表された研究論文で明らかになった。

　研究者らがフランスの早期発症型認知症の5万7000件以上の症例を調査した結果、半分を優に超える数がアルコール関連、またはアルコール乱用の診断が追加されたものであることが判明した。全体として、アルコール摂取障害は、あらゆる種類の認知症でリスクが3倍高くなることに関連付けられた。

　アルツハイマーその他の認知症は、65歳未満での発症は早期とされる。

　従来の研究では、認知機能に対するアルコールの影響については結論が出ていなかった。一部の研究では、少量から中量の飲酒には利点がある可能性を示しているが、他の研究では、大量飲酒は認知症のリスクを上昇させると結論づけている。

　世界保健機関（WHO）は「慢性過剰飲酒」の定義として、男性で基準量の6杯かそれ以上である1日当たり純アルコール60グラム以上（アルコールドリンク約6杯以上に相当）、女性で40グラム以上としている。

　今回の調査では、研究者らは2008年から2013年に認知症と診断されたフランスの成人100万人以上の医療記録を精査した。その結果、アルコールとの関連が統計学的に明白であることが示されたため、論文著者は検査の実施や大量飲酒への介入、アルコール依存症治療などを提案している。

■大量飲酒は「主要な危険因子」

　これまでの研究でも、大量飲酒や喫煙と、うつ病、学歴の低さは、認知症の危険因子としての関連性が確立されている。

　今回の研究は、フランス全土の病院の6年間にわたる患者の退院記録に基づいたもので、稀な認知症と関連する疾病の患者や若年の精神障害の人々は対象者から除外されている。

　研究論文の主著者Michael Schwarzinger氏は、「認知症の原因としてのアルコール摂取障害が負う割合は、これまで考えられていたよりずっと大きい」と指摘している。(c)AFP/Marlowe HOOD