【1月19日 AFP】電子レンジ、オーブン、電気ケトル、ヘアドライヤーなどの小型電化製品がさまざまな形で環境に害を与えているとの研究結果が18日、発表された。研究者らは、この影響を軽減するために消費者が貢献できる余地は決して小さくないとして行動を呼びかけた。

　環境科学の学術誌「サイエンス・オブ・ザ・トータル・エンバイロメント（Science of the Total Environment）」に掲載された論文によると、欧州連合（EU）では電子レンジ1億3000万台で使用される電力によって毎年770万トンの二酸化炭素（CO2）が大気中に排出されている。これは自動車約800万台の年間排出量に匹敵するという。

　論文の主執筆者で、英マンチェスター大学（University of Manchester）のアレハンドロ・ガジェゴ・シュミット（Alejandro Gallego-Schmid）氏は、発電に使われる燃料を考慮すると「電力消費が及ぼす影響が最も大きい」と指摘する。

　電子レンジに加え、電気掃除機1億5000万台、電気ケトル1億4400万台、ヘアドライヤー1億台以上と欧州だけでも膨大な数の家電製品が使われているため、そのCO2排出量は極めて重大になる。

　化石燃料をエネルギーミックス（電源構成）から除けば、小型家電製品に起因する排出量が大幅に削減されるのは明らかだろう。だが、これは一朝一夕では実現しない。現在、石炭と天然ガスはEUにおける発電の40％以上を占めている。世界の他地域では、この数字が約70％にも及ぶとされる。

　化石燃料からの移行が実現するまでの間、電力を大量消費する家電機器の環境への被害を抑えるための方法は他にもあるとガジェゴ・シュミット氏は話す。

　まず第一に、消費者が浪費を抑えることだ。同氏は、AFPの取材に「平均して、電気ケトルでは必要な量の1.5倍の湯が沸かされている」ことを指摘し、「EUには、電気ケトルが約1億4400万台ある。環境への影響は非常に大きく、改善の余地もまた非常に大きい」と説明した。電子レンジで食品を調理したり温めたりする際にも大半の人々は必要な時間より長く機器を作動させているという。