【12月1日 AFP】米グーグル（Google）傘下の動画投稿サイト「ユーチューブ（YouTube）」は11月30日、視聴者によってわいせつなコメントが投稿された動画15万本の公開を停止した。広告主にイメージを損なわないことを保証することが狙いとしている。

　ユーチューブは同日、問題のある多数の動画とアカウントを削除したと発表した。

　ある英紙は最近、それ自体には問題のない子どもや10代の若者たちの動画に、視聴者から小児性愛的なコメントが集まってしまい、そのすぐ横に大手ブランドの広告が意図せずして掲載されている実態について伝えた。こうした状況を警戒し、ユーチューブへの出稿を取り下げる広告主がいることも報道で指摘されていた。

　米コンピューター大手ヒューレット・パッカード（HP）はAFPに対し「わが社の広告の一つがとても不快で、不適切な状況で表示されたことにひどく困惑している」と述べ、ユーチューブから広告を引き揚げたことを明かした。

　グーグルはまた「家族向け」と称して投稿されていたが実態は違っていた200万本以上の動画と5万チャンネルでの広告の表示を禁止したとも発表した。

　ユーチューブの広報はAFPに対し「われわれは子どもを扱った、たとえ違法ではなくても憂慮すべき動画やコメントに対するアプローチを強化した」と述べた。(c)AFP