【1月18日 AFP】フォーミュラワン（F1、F1世界選手権）買収を予定しているリバティメディア（Liberty Media）が17日、株主総会を開催し、買収計画にゴーサインが出た。同グループによるF1買収がまた一歩実現に近づいたことになる。

　2016年9月に買収の意向を表明し、F1に80億ドル（約8150億円）の価値を付けたリバティの株主総会では、取引のために株式を新規発行する案に加え、「リバティ・フォーミュラ・ワン・グループ（Liberty Formula One Group）」の創設が承認された。国際自動車連盟（FIA）による承認はまだだが、同社は買収が今四半期中にも完了する予定だと話している。

　世界最高峰のモータースポーツのブランドであるF1の将来については、ここ数年でさまざまな臆測が流れていたが、リバティメディアのジョン・マローン（John Malone）会長は昨年9月、F1の親会社にあたるCVCキャピタル・パートナーズ（CVC Capital Parners）の買収で合意が得られたと明かしていた。リバティはすでにCVCの株式18.7パーセントを取得している。

　高額を稼ぎ出す世界的なスポーツを傘下に収めることで、リバティには多額の広告収入や放映権料が転がり込むと見込まれ、F1のブランドを活用したマーチャンダイジングも大きな利益をもたらすと予想されている。

　その一方で、F1には資金繰りが悪化しているチームもあり、新世代のファンを取り込むために欠かせないソーシャルメディアや、デジタルメディアのプラットフォーム整備が遅れているとの指摘もある。

　リバティは、長年にわたってF1の最高責任者を務めた86歳のバーニー・エクレストン（Bernie Ecclestone）氏が業界に残ると話す一方で、新会長に21世紀フォックス（21st Century Fox）の副会長を務めたチェイス・キャリー（Chase Carey）氏を招へいすると発表している。

　キャリー氏は、21世紀フォックス会長のルパート・マードック（Rupert Murdoch）氏が引退し、世代交代が起こる中で同社を離れたものの、特に米国市場で、さまざまなスポーツ関連メディアを発展させてきた実績があり、スポーツをめぐる権利の活用や価値評価にも精通している。(c)AFP