【12月17日 AFP】遺伝子組み換え作物（GMO）に関する公刊論文の利益相反（conflict of interest、COI）についての研究結果が15日、フランスの研究チームによって米オンライン科学誌プロスワン（PLOS ONE）に発表された。

　研究の対象となったのはバチルス・チューリンゲンシス（Bacillus thuringiensis、Bt）という細菌が作る毒素に耐性を持つよう遺伝子組み換えを行った作物の有用性と永続性に関する論文579本。

　今回の研究では、少なくとも1人の著者がバイオテクノロジー企業か種苗企業と提携していることや、そうした企業から資金や報酬を受け取っていることを宣言している論文を利益相反があるとして定義した。

　今回の研究は、利益相反があると考えられる論文は全体の40％を占め、研究者と遺伝子組み換え作物関連企業の結びつきはありふれたものであることが分かったとしている。

　フランス国立農業研究所（INRA）の研究責任者、トマ・ギモー（Thomas Guillemaud）氏によると、研究チームはまず672本の論文から、金銭的な利益相反の有無が明確に分かる579本を選んだ。そのうち米国の論文は404本、中国の論文は83本だった。

　研究チームは利益相反の有無を判定するに当たり研究資金の調達方法を検証した。ギモー氏によると、最も重要な点は、利益相反の存在と遺伝子組み換え作物企業に都合の良い結論を出した研究の間に統計的に関連があることが示された点だという。

　遺伝子組み換え作物企業に都合の良い結論を出していた論文の割合は、利益相反がない論文（350本）では36%だったが、利益相反がある論文（229本）では54%だった。(c)AFP