【5月19日 AFP】注意欠陥多動性障害（ADHD）は、子どもに影響する障害と広く考えられているが、一部の患者は、大人になってから初めてADHDを発症する可能性もあるとの研究結果が18日、発表された。

　米国医師会（AMA）の精神医学専門誌「JAMAサイキアトリー（JAMA Psychiatry）」に発表された、英国とブラジルのそれぞれの研究チームによる独立した2件の研究論文によると、子どもの時にADHDと診断されなかったにもかかわらず、若年成人になって初めてADHDと診断されるケースが多いため、遅発型のADHD自体が独自の疾患である可能性があることが示唆されるという。

　成人がADHDと診断される場合、注意欠如、活動過剰、衝動的行動などの症状が、子どもでみられるよりも重くなることが多く、交通事故や犯罪行動などの増加を伴う傾向がみられると、研究チームは指摘している。ADHDは、成人の約4％でみられると考えられている。

　ADHDは、12歳未満の子どもに、通常の活動や発達に支障を来す不注意または衝動的な行動が6種類以上、6か月連続でみられる場合に診断すると定義されている。

　英ロンドン大学キングスカレッジ（King's College London）などの研究チームが、2000組以上の双子を対象に実施した調査では、合計166人が成人期ADHDと診断されたが、その内の68％は「小児期にはどの検査でもADHDの基準を満たしていなかった」ことが分かった。

　この調査では、5歳、7歳、10歳、12歳でそれぞれ収集した母親と教師からの報告に基づいて、子ども時代のADHDを判定した。

　調査の時点で18～19歳の成人では、自身の症状や行動について被験者と話し合う面談を基に診断を下した。

　調査の結果、成人では、子ども時代から続く「持続性のADHDは少数派」であることを研究チームは発見した。

　恐らく、小児期発症型と遅発型の成人期ADHDは、それぞれ異なる原因で発症すると思われ、このことは「ADHDの遺伝子的な研究や治療に示唆を与える」と、研究論文は説明している。