【4月12日 AFP】喫煙者は、喫煙しない人に比べて就職がより難しく、収入も少ない傾向があるとする研究論文が11日、米国の研究チームにより発表された。

　米国医師会雑誌（JAMA）に発表されたこの研究論文は、米サンフランシスコ（San Francisco）地区の失業中の求職者250人以上を対象としており、その約半数はタバコを1日平均13本吸う喫煙者で、残りの半数は喫煙者ではなかった。

　対象者を1年間追跡調査した結果、非喫煙者の56％が仕事を見つけたのに対し、喫煙者ではわずか27％だった。また就職した人をみると、喫煙者の時給は、非喫煙者に比べて平均5ドル低かった。

　対象者の3分の2近くは男性で、全体の平均年齢は48歳だった。

　ただ今回の研究は、小規模な調査や地理的要因など、やや限定的なものでもある。調査が行われたカリフォルニア（California）州北部は、健康に対する意識が高く、喫煙が大きな汚点となる場合もある。

　また、分析対象となった両グループの間にも大きな相違点がいくつかあり、喫煙者のグループは、非喫煙者のグループに比べて年齢が若く、教育レベルや健康状態が劣っている傾向があった。

　論文は、タバコ関連の出費や賃金の減少、健康への被害、低い再就職率との関連性についての認識を高め、求職者の禁煙を支援する情報源としてこの研究結果を活用するよう、雇用サービス機関に呼び掛けている。(c)AFP