【3月4日 AFP】米インターネット大手グーグル（Google）は3日、国連児童基金（ユニセフ、Unicef）と共同で、ジカウイルスの感染状況を把握するためのプラットホームの構築に取り組んでいることを明らかにした。グーグルはまた、ユニセフへの100万ドル（約1億1300万円）寄付についても発表した。

　Google.orgディレクターのジャクリーン・フラー（Jacquelline Fuller）氏はブログへの投稿で、同社の技術者やデザイナー、データサイエンティストらから構成されるボランティアチームが、ユニセフへの支援として、天候や人の移動パターンなどの情報から集めたデータを分析し、潜在的な感染拡大を予測するプラットホームの構築を行っていると述べた。

　フラー氏は、このオープンソースプラットホームの目的について「さまざまな地域を対象にジカウイルスの感染拡大リスクを特定し、ユニセフや各国政府、非政府組織（NGO）などがどこにどのような形で時間や資金を集約すべきかを決定する際の一助となること」と説明している。

　ユニセフに対する100万ドルの寄付については、蚊の駆除や診断法・ワクチンの開発、啓蒙活動、予防などの目的で使われることを意図したものだという。

　グーグルはこのほど、感染症に対しての意識向上のため、同社の検索エンジンや傘下の動画共有サイト、ユーチューブ（YouTube）でのジカウイルスの関連情報や提供言語の拡充を行った。

　中南米の20か国以上で急速に感染が拡大しているジカウイルスをめぐっては、新生児の頭部と脳の先天性異常「小頭症」の発症との関連性が疑われている。(c)AFP