【8月29日 AFP】米国防総省は28日、ハイテク企業が集まるシリコンバレー（Silicon Valley）に、未来の戦場から医療現場、または住居や都市で活用される、新たなフレキシブルテクノロジーを開発するための技術拠点を設置する計画を発表した。

 米カリフォルニア（California）州サンノゼ（San Jose）に置かれる新たな技術拠点は、エレクトロニクス産業と高精度印刷産業を結び付け、各種装置や構造物の「スマート化」とインターネットへの接続を可能にする上で鍵となる「フレキシブル（柔軟）」で「ベンダブル（折りたためる）」な電子センサーの開発を目指す。

 国防総省は、このようなセンサーはウエアラブルの医療監視装置やパーソナルフィットネスに応用できる他、高齢者の世話や負傷した兵士を支援するためのロボット、さらには、道路や橋などに使う格子状の材料や繊維に内蔵させる軽量センサーの開発につながり、軍事と民間の両方で活用できるとしている。

 この事業は米空軍研究所（Air Force Research Laboratory）が管理し、半導体製造装置メーカーのアプライド・マテリアル（Applied Materials）や電子機器大手アップル（Apple）などのエレクトロニクス・半導体分野の企業や、そのユーザー企業である航空宇宙機器大手ボーイング（Boeing）や自動車大手ゼネラル・モーターズ（General Motors、GM）など、160以上の企業、非営利組織、独立調査機関、大学が参加する。(c)AFP/Rob Lever