【7月3日 AFP】元国際サッカー連盟（FIFA）の事務局長が、組織内の大改革が行われない限りスポンサーの大企業が離れていくことになると警鐘を鳴らした。

 ジョセフ・ゼップ・ブラッター（Joseph Sepp Blatter）会長の下で、1998年から2002年まで事務局長を務めていたミシェル・ゼン・ルフィネン（Michel Zen-Ruffinen）氏は、スキャンダルにまみれたFIFAの「規律」が整えば復帰する可能性もあると明かしている。

 元事務局長のブラッター氏が会長に就任したことを受け、その後任に就いたゼン・ルフィネン氏だったが、2002年には会長のリーダーシップのスタイルを批判し、不正経営を糾弾する報告書を作った後に退職していた。

 AFPのインタビューに対しゼン・ルフィネン氏は「復帰について除外はしないが、誰が会長になり、その人物に組織を整理する意思があるのかどうかは知っておきたい。過去と決別することになる。FIFAは根本的な改革を強いられることになるだろう。そうでなければスポンサーを失うことになる」と語った。

 また、16年間にわたりFIFAのさまざまな役職に就いてきた弁護士のゼン・ルフィネン氏は、連盟は国際オリンピック委員会（IOC）の先例を見習うことができると続けた。

 IOCは2002年に米ソルトレークシティー（Salt Lake City）で行われた冬季五輪の開催地決定に関連する買収スキャンダルの後、弁護士や政治家、憲法の専門家らの国際集団による組織の刷新が図られ、そのイメージを回復している。(c)AFP