【3月31日 AFP】経済および社会的な貧困が子どもの脳の発達に影響を与えるとの研究論文が、30日の英科学誌「ネイチャー・ニューロサイエンス（Nature Neuroscience）」に掲載された。論文によると、脳の表面積や認知能力に影響が見て取れるというが、社会的支援と教育の助けでその差は克服可能という。

 米南カリフォルニア大学（University of Southern California）など研究チームが発表した論文によると、両者の差が最も顕著に現れるのは、言語と読解力、記憶や意思決定などの実行機能、空間認識能力などをつかさどる脳の各部位だという。

 論文の共同執筆者で同大のエリザベス・ソーウェル（Elizabeth Sowell）氏はAFPの取材に「脳（の構造）と家計所得との間の関連性が、子どもの認知機能に影響を及ぼすことを、われわれは発見した」と述べた。

 論文では、この問題の解決策として、学校給食の改善、やる気を起こさせる指導法、子どもたちを後押しする地域社会の取り組みなどが挙げられており、いずれも手の届く範囲にあるものと説明された。

「脳内配線の構築を促すために、利用可能な資源や手段に影響を与え、子どもの発達環境を豊かにする方法を考慮することはいつでも有用」とソーウェル氏は指摘する。

 社会経済上の不平等は、認知発達の差異に関連していると長年考えられてきたが、脳構造にどの程度の影響を及ぼすのかに関してはこれまで不明だった。

 ソーウェル氏の研究チームは、この種の研究としてはこれまでで最大規模とした今回の研究で、異なる人口集団に属する3歳～20歳の少年少女のうち典型的な発達をしている子ども1099人を対象に調査を実施。親の収入と教育レベルとをスキャンで測定した子どもの脳の表面積および認知能力テストの成績との比較を行った。遺伝的なものなど、脳構造に影響を及ぼす他の要因で混同が生じる可能性がある場合には補正を施したという。

 調査の結果、脳の表面積については、所得水準が最低と最高の親の子どもの間で差異が観察された。そして、所得水準が低い方のグループ間でも著しい差異が存在していたことも確認できたという。

 例えば、年間所得が3万ドル（約360万円）と5万ドル（約600万円）の家庭の子どもの測定結果の差異は、9万ドル（約1100万円）と11万ドル（約1300万円）の家庭の子どもの差異より大きかった。このような差異が生じる理由については不明だという。

 この研究結果を受けソーウェル氏は、「（栄養、子どもへのケア、教育などが）より豊富な状況下では、提供されるリソースによって脳の『配線』が助けられていると推測することは、理にかなっているように思われる」と説明する。

 そして「今回の研究で伝えたい最も重要なポイントは『経済的に貧しいと脳が小さくなり、それに関して打てる手は何もない』ということではない。これは全く真意と異なる」と強調した。(c)AFP