【1月7日 AFP】戦争と外交政策に3Dプリント技術が革命をもたらすと専門家たちが論じている。驚くような新設計を可能にするだけでなく、軍需産業を転換させ、ひいては世界経済全体をも覆すかもしれないという。

 3Dプリントといえば、多くの人はいまだプラスチック製の人形程度しか作れない小道具のように思っている。しかし、今年いくつかの重要な特許の期限が切れることで、金属や木材、繊維などを使う新しい3Dプリンターが今よりも広く利用できるようになり、産業工学に歴史的な大転換期をもたらすかもしれない。

 3Dプリント技術が発明されたのは、大方で思われているよりも早い1980年代だ。最近になって、この技術の当初の特許期限が切れつつある。09年、最初に期限切れを迎えた大きな特許は「熱溶解積層法（Fused Deposition Modelling、FDM）」と呼ばれるプラスチック樹脂の造形方式だ。14年前半に期限切れとなった次の大きな特許は、アルミニウムや銅、鉄などをプリントする「レーザー粉末焼結積層造形（Selective Laser Sintering、SLS）」に関するものだ。エンジニアは鋼鉄の塊を相手にする代わりに、もっと少ない素材で強度を失うことなく複雑で新しい形態を生み出せる。

 英航空防衛機器大手「BAEシステムズ（BAE Systems）」の3Dプリント部門を率いるマット・スティーブンス（Matt Stevens）氏は「産業工学の分野でこれだけ根本的な激変が起こるのは、長らくなかったことだ。われわれが今していることは単なる改善ではなく、ルールブックの書き換えだ」という。

 この技術革新の最先端にあるのが、軍需産業だ。国際情報企業IHSテクノロジー（IHS Technology）のアナリスト、アレックス・チャウソフスキー（Alex Chausovsky）氏によれば、米軍はすでに制服や、負傷者を治療するための人工合成皮膚、さらには食品までを3Dプリンターで製造する試みに多額を投じている。

 また米マサチューセッツ工科大学（Massachusetts Institute of Technology、MIT）の科学者たちはすでに「4Dプリント」技術まで開発しているという。これは例えば水など、何らかの元素との接触によって変化する素材を作る技術だ。つまり環境によって色が変わる4Dプリント技術で製造された戦闘服のような製品がいつか登場するかもしれない。