【11月23日 AFP】米大リーグ（MLB）機構と選手協会は22日、両者が2016年まで5年間有効の新労使協定締結に合意したと発表した。

　新協定は、約4か月半にわたるロックアウト（施設封鎖）が行われた全米プロアメリカンフットボール・リーグ（NFL）、現在も続いている米プロバスケットボール協会（NBA）とは異なり、旧協定失効の3週間前に締結された。MLBでは1994年にワールド・シリーズ中止などの影響が出たストライキが実施されたが、翌95年に解決して以降は交渉が滞りなく合意に達している。

　米プロリーグでは過去に北米プロアイスホッケーリーグ（NHL）で労使協定が合意に至らなかったため、米スポーツ初のシーズン中止となった。また、NBAはオーナー側と選手会による労使交渉が現在も難航しており、開幕から1か月半の日程が中止されている。

　2012年にMLBコミッショナーの任期満了を迎えるバド・セリグ（Bud Selig）氏は、「70年代、80年代、そして94年当時の人たちが、労使協定が21年間も無事に保たれることになるとは誰も信じないだろう」と話した。

■HGH検査導入や、プレーオフシステムが変更された新協定

　新協定には、ヒト成長ホルモン（Human Growth Hormones、HGH）の使用を調査するための血液検査、プレーオフシステムの変更、2013年にヒューストン・アストロズ（Houston Astros）がナ・リーグ中地区からア・リーグ西地区に移転することが盛り込まれた。

　HGHの血液検査で陽性反応を示した選手には、ほかの禁止薬物と同様に50試合の出場停止処分が科される。

　アストロズのリーグ変更は、1997年にミルウォーキー・ブルワーズ（Milwaukee Brewers）がナ・リーグに加入して以来のリーグ再編となった。これにより、両リーグともに15チーム編成となり、これまでシーズン中盤に行われていた交流戦が毎日1試合は組み込まれることになった。

　2012年か13年に実施されるプレーオフシステムの変更では、プレーオフ進出チームの枠が両リーグともに1つ増加することが決まった。シーズン成績により決定されるワイルドカードの2チームが1試合を行い、勝者が地区シリーズに進出することになる。

　システム変更によりMLBのプレーオフ出場枠は30チーム中10チームに増えたが、NFLは32チーム中12チーム、NBAとNHLは30チーム中16チームがプレーオフに進出するため、MLBのポストシーズン進出は米4大プロスポーツの中で最も狭き門となっている。

　また、ぜいたく税が課せられる基準となるチームの年俸総額は1億7800万ドル（約137億円）に設定され、2014年には1億8900万ドル（約145億円）まで上がることになった。

　選手への年俸最低保証は、現在の41万4000ドル（約3200万円）から48万ドル（約3800万円）に上昇し、2014年には50万ドル（約3900万円）に改定される。(c)AFP