【5月19日 AFP】英ロンドン大学LSE校（London School of Economics）は18日、家事や育児への夫の貢献度が高い夫婦ほど離婚率が低いという研究論文を発表した。論文のタイトルは、『Men's Unpaid Work and Divorce（男性の無報酬労働と離婚）』。

　LSEの経済学者らによる研究チームは、子どもを持つ女性のほとんどが専業主婦だった1970年に第一子を設けた夫婦3500組を対象に離婚率を調べた。その結果、夫が家事や買い物、育児を手伝っている夫婦では離婚率が低いことが分かった。夫の家事参加度が高いほど、離婚率も下がるという。

　研究結果は、夫が外で働いて家計を支え、妻は専業主婦という形態の夫婦で結婚関係は最も安定するという1960年代に確立された考え方に一石を投じるものとなった。

　研究を主導したウェンディ・シグル=ラシュトン（Wendy Sigle-Rushton）氏によると、経済学者は仕事を持つ女性と離婚との関係の解明にかなりの時間を費やしてきた。

　しかし、これまでの研究は夫の行動にほとんど注目していなかった。シグル=ラシュトン氏は妻の仕事の有無にかかわらず、夫が家事をすると結婚生活が安定することが今回の研究で示されたとしている。

　最も離婚のリスクが低い夫婦の形態として、シグル=ラシュトン氏は、「妻が専業主婦で、夫が家事や育児を最大限手伝う夫婦」を挙げた。その一方で、妻が仕事を持つ場合、離婚リスクは高まるが、夫が家事に参加することでそのリスクを大幅に下げることができると指摘した。(c)AFP