【3月11日 AFP】インドの幼児婚は、女性にとって医学的・社会的な負担となるだけでなく、全世界にとって人口増加の脅威となっている――。このような研究結果が10日、英医学専門誌「ランセット（Lancet）」で発表された。

 インドと米国の公衆衛生の専門家チームは、2005年と06年の調査対象となった20-24歳のインド人女性2万2807人のデータを分析した。その結果、インドでは1978年以降、男性は21歳、女性は18歳以上でなけれは結婚できないと法律で定められているにもかかわらず、44.5％が18歳未満で結婚しており、うち22.6％が16歳未満、2.6％が13歳未満で結婚していた。


 また、幼児婚の女性は18歳以降に結婚した女性と比較して、初産まで避妊しない割合は37％高くなり、3人以上出産する割合は7倍、24か月未満で再び出産する割合は3倍高くなる。

 さらに、望まない妊娠を繰り返す割合も2倍以上で、妊娠中絶する割合は50％、避妊手術を受ける割合は6倍以上高くなる。

 幼児婚では、産科ろうこう（フィスチュラ）、妊娠合併症、出産による死亡や病気のリスクも著しく高まる。

 研究結果では、幼児婚は教育および就業の機会を阻害し、国家の繁栄に深刻な影響を及ぼすと指摘。非常に幼いうちに結婚した場合は、母親と子どもの両方に健康上、深刻な悪影響を及ぼすと述べており、特に地方で幼児婚防止への対応を強化する必要があると主張している。(c)AFP