【3月6日 AFP】インド独立の父マハトマ・ガンジー（Mahatma Gandhi）のトレードマークだった丸眼鏡などが5日、ニューヨーク（New York）で競売にかけられ、インドの大富豪として知られるビジェイ・マリヤ（Vijay Mallya）氏が180万ドル（約1億7600万円）で落札した。

　競売の直前に中止を求め、実施された場合は競売会社アンティコルム（Antiquorum）に対する法的措置も辞さないとしていた所有者の米国人、ジェームス・オティス（James Otis）氏は、落札者がインド人だったことから、競売を認める意向を明らかにした。

■インド政府が中止要請、出品者も取り下げを表明

　競売をめぐっては、インド政府がガンジーの遺品は同国の文化遺産の一部であり、競売は物質的な豊かさを拒否したガンジーの名誉を侮辱するものだとして、中止を強く求めていた。

　カリフォルニア（California）在住のオティス氏は、物議を醸したことを理由に直前になって出品の取り下げを表明、競売が実施された場合には違法なものとして法的措置に踏み切る考えを示した。

■落札された遺品「インドに持ち帰る」

　しかし、この競売中止要請はすでに遅すぎた。

　競売は実施され、マリヤ氏が180万ドル（約1億7600万円）で落札。同氏の代理人Tony Bedi氏は、ガンジーの丸眼鏡やサンダル、懐中時計、皿、ボウルなどを落札したことを明らかにするとともに、マリヤ氏が「これらの遺品をインドに持ち帰る」と述べた。

　アンティコルムは、法的手続きのため、落札された品の引き渡しは2週間後になると発表した。

■出品者は競売成立を認める

　オティス氏は競売実施後、代理人を通じ、マリヤ氏が落札した遺品をインド政府に返還するとみられることから、競売の成立を認める意向を明らかにした。

　オティス氏は、競売中止を求めたのは、遺品が「外国の独裁者など、ふさわしくない誰かの手に渡ることを恐れたから」だと説明。遺品がインド政府に返還されるかどうかについてはマリヤ氏に確認する必要があるとしつつ、「（遺品が）インドの人々に返還されることを望む。落札者を全面的に信頼している」と述べた。(c)AFP/Sebastian Smith