【1月30日 AFP】和食の海外普及活動を行っている特定非営利活動法人「日本食レストラン海外普及推進機構（Organisation to Promote Japanese Restaurants Abroad、JRO）」は29日、同機構が定める基準に達した海外の日本食レストランに「JROマーク」を付与する計画を発表した。

　海外和食店の評価システムについては、当初、農林水産省が行うとしていたが、内外からの批判をうけ、農林水産省の主導の下で前年7月、民間の料理専門家らによる同機構が設立された。

　JROは現在、バンコク（Bangkok）、上海（Shanghai）、台北（Taipei）に海外事務所を設けているが、3月末までにアムステルダム（Amsterdam）、ロンドン（London）、ロサンゼルス（Los Angeles）、パリ（Paris）にも事務所を開設する予定だ。

　推奨計画について、JRO理事の服部幸應（Yukio Hattori）服部栄養専門学校校長は、伝統的な和食の心を、強制するのではなく、世界各国の日本食レストランのシェフに理解してもらうことが重要だとした上で、和食の正統性と、世界各国における日本食の水準向上の両方を追求すべきだと語る。

　JROは、世界各地の飲食店経営者らを招き、3月27、28日に都内で推奨システムについての説明会を行う予定だという。
　
　これまでにも政府関係者や旅行者らから、海外における日本食が、北米や欧州にはびこる「中華料理もどき」のようになってしまうのではないかという危機感を訴える声があがっていた。
　
　一方、マグロのかわりにアボカドやクリームチーズを巻き込んだ米国生まれの巻き寿司、カリフォルニア巻き（California roll）などは、日本の寿司としては異色ながら、いまや世界各地で市民権を得ている。

　日本政府は海外で和食を提供する飲食店はおよそ2万5000店と推定しているが、和食は健康的との認識が海外で広がっており、その数は数年以内に倍増する勢いで増えている。(c)AFP/Shingo Ito