【12月5日 AFP】世界中で見られる離婚率の増加は、資源やエネルギー消費量の増加を招き、「環境負荷を増大させる」という研究結果が2日発表された。

　ミシガン州立大学（Michigan State University）の研究グループは、2001年から2005年まで、国内3283世帯を対象に調査を実施。その結果、「離婚すると土地や建築材料の消費が増え、1人あたりのエネルギー消費量も増加し、気候変動の原因となる温室効果ガスの増加に貢献する」ことがわかった。

　これは、離婚すると普通は別々に新たな家庭を築くことに起因している。実際、調査では、1人あたりの部屋数の増加率は、婚姻世帯の6％に対し、離婚世帯では61％だった。

　また、1人あたりの電気・水道の使用量は離婚世帯では婚姻世帯よりも56％以上多く、資源消費量も離婚後に最大で61％増えるという。

　同研究によると、離婚世帯が婚姻世帯と同レベルの資源効率で生活すれば、毎時730億キロワット以上の電力と、6270億ガロンの水資源の節約につながるという。

　米国では離婚世帯の割合が1970年の5％から2000年は15％に増加。また昔から離婚はあまり一般的ではなかった中国でも、離婚世帯の割合は急増している。(c)AFP