【6月7日 AFP】CTスキャンを多数回にわたって受けた子どもは、後に血液がん、脳腫瘍、骨髄がんを発症するリスクが最大3倍になる可能性があるとする調査論文が、7日の英医学専門誌｢ランセット（The Lancet）」に掲載された。

　調査を行ったカナダ、英国、米国の合同チームは、絶対的な発がんリスクは小さいとしつつ、CTスキャンによる放射線の照射量を最小限に留め、可能であれば代替の検査方法を用いる必要があるとしている。

　研究チームは、幼少時に受けたCTスキャンの放射線量が成長後の発がんリスク増加につながるという直接的な証拠を、この調査で初めて示すことができたと述べている。

　論文の主執筆者、英ニューカッスル大学（Newcastle University）健康・社会研究所（Institute of Health and Society）のマーク・ピアース（Mark Pearce）氏は、「最も重要なのは、臨床的見地から完全に正当化されうる場合にのみCTを使うことだ」と述べている。

　研究チームによれば、CTスキャンはここ10年、特に米国での利用が急増している。だがCTスキャンの電離放射線が引き起こす潜在的な発がんリスクは、特に放射線の影響を受けやすい子どもに多くみられるという。

　研究チームは、英国の1985年から2002年までの診療記録から、幼少期から青年期（22歳未満）までの間にCTスキャンを受けた経験がある人を選び出し調査を行った。

　対象者18万人弱のうち、1985年から2008年の間に白血病（血液や骨髄のがん）を発症した人数は74人、脳腫瘍は135人だった。

　研究チームの計算によると、累計30ミリグレイ（mGy）の放射線を照射された人は、5ミリグレイ未満の人と比べて後に白血病を発症するリスクが3倍高かった。脳腫瘍のリスクは、累計50～74ミリグレイの放射線を浴びた人で3倍になった。

　調査では、CTスキャンを受けたことがない子どもたちが持つ発がんリスクとの比較は行っていない。

　ピアース氏は「機器を改善して、CTの放射線量を減らすことが最優先の課題。放射線学会だけではなく、機器の製造メーカーも共に取り組むべきだ」と述べている。「電離放射線を使用しない超音波やMRI（磁気共鳴映像法）などの代替診断法を採用することも、状況によっては適切な場合がある」

(c)AFP