禁煙成功のカギは励ましメール?英研究
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【6月30日 AFP】禁煙に挑戦中の人が携帯電話で励ましメールが届くと、禁煙成功率が2倍も上がるという研究成果が、30日の英医学専門誌「ランセット(The Lancet)」に発表された。
英国の医師団は、喫煙者5800人を無作為に2つのグループに分け、第1グループには禁煙を励ますショートメッセージ(SMS)を、第2グループにはタバコと無関係のSMSを送る実験を行った。
第1グループでは、最初の5週間は1日に5通のSMSを、次の6か月間では1週間に3通を受け取ってもらった。メッセージ内容は喫煙者の協力を得て作成されたもので、禁煙しながら体重を落とすためのアドバイスや、我慢しろと励ます内容とした。例えば、禁煙初日には次のようなSMSが届く。「さあいよいよだね!本日が禁煙記念日。持っているタバコは全部捨てよう」「永遠に禁煙するための今日は初日だ。君ならできるよ!」
第1グループには、必要に応じて「crave(渇望)」や「lapse(うっかり)」という単語を入れれば励ましのSMSが返ってくる仕組みも用意された。例えば、次のような内容だ。「渇望は、たいてい5分も持続しないんだって。ドリンクをゆっくりすすって気を紛らそうよ」「うっかり吸ってしまっても、落ち込んだり自分を責めたりしないでね。少しの間やめていただけでも大きな達成なんだから。『うっかり』も禁煙への道。やり続けよう、君ならできる!」
一方、第2グループには、実験への参加を感謝する内容や住所を確認する内容など、タバコには関係のない当たり障りのないSMSを2週間に1通受け取ってもらった。
参加者らは実験期間中、唾液を採取して医師らに郵送。唾液中に含まれるタバコの代謝産物コチニンの濃度を調べ、本当に禁煙しているかどうかを確認した。
実験開始から6か月後、禁煙を継続できていたのはSMSのサポートを受けた第1グループで10.7%だったのに対し、サポートのない第2グループではわずか4.9%だった。なお、成功率には年齢や社会的地位による偏りは見られなかった。
医師団では、この「txt2stop(テキスト・トゥー・ストップ)」手法は禁煙治療に効果的なだけでなく、安価で、世界のどこであっても導入できる手法だと評価している。
SNSを使った実験例としては、前年11月に報告されたケニアのHIV感染患者に対する実験で、治療薬を飲むようSMSで促された人は、SMSを受け取らない人よりも、処方通りに薬を服用する確率が12%上がるという研究結果が報告されている。(c)AFP
英国の医師団は、喫煙者5800人を無作為に2つのグループに分け、第1グループには禁煙を励ますショートメッセージ(SMS)を、第2グループにはタバコと無関係のSMSを送る実験を行った。
第1グループでは、最初の5週間は1日に5通のSMSを、次の6か月間では1週間に3通を受け取ってもらった。メッセージ内容は喫煙者の協力を得て作成されたもので、禁煙しながら体重を落とすためのアドバイスや、我慢しろと励ます内容とした。例えば、禁煙初日には次のようなSMSが届く。「さあいよいよだね!本日が禁煙記念日。持っているタバコは全部捨てよう」「永遠に禁煙するための今日は初日だ。君ならできるよ!」
第1グループには、必要に応じて「crave(渇望)」や「lapse(うっかり)」という単語を入れれば励ましのSMSが返ってくる仕組みも用意された。例えば、次のような内容だ。「渇望は、たいてい5分も持続しないんだって。ドリンクをゆっくりすすって気を紛らそうよ」「うっかり吸ってしまっても、落ち込んだり自分を責めたりしないでね。少しの間やめていただけでも大きな達成なんだから。『うっかり』も禁煙への道。やり続けよう、君ならできる!」
一方、第2グループには、実験への参加を感謝する内容や住所を確認する内容など、タバコには関係のない当たり障りのないSMSを2週間に1通受け取ってもらった。
参加者らは実験期間中、唾液を採取して医師らに郵送。唾液中に含まれるタバコの代謝産物コチニンの濃度を調べ、本当に禁煙しているかどうかを確認した。
実験開始から6か月後、禁煙を継続できていたのはSMSのサポートを受けた第1グループで10.7%だったのに対し、サポートのない第2グループではわずか4.9%だった。なお、成功率には年齢や社会的地位による偏りは見られなかった。
医師団では、この「txt2stop(テキスト・トゥー・ストップ)」手法は禁煙治療に効果的なだけでなく、安価で、世界のどこであっても導入できる手法だと評価している。
SNSを使った実験例としては、前年11月に報告されたケニアのHIV感染患者に対する実験で、治療薬を飲むようSMSで促された人は、SMSを受け取らない人よりも、処方通りに薬を服用する確率が12%上がるという研究結果が報告されている。(c)AFP