「まるで第1子を授かった父親のよう」、蛍光性の子ブタの繁殖に成功した中国の科学者
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【3月2日 AFP】中国黒竜江(Heilongjiang)省ハルビン(Harbin)にある東北農業大学(Northeast Agricultural University)の生物学者Yin Zhi氏はこの冬、蛍光色を発するよう遺伝子操作されたブタが同じく蛍光性の子ブタを出産したとき、まるで父親になったような誇らしさを感じたという。
研究の副責任者を務める同氏は、母ブタが子どもを生むまでの3日間、凍えるような寒さの豚舎で過ごし、興奮のあまりほとんど眠ることができなかったという。
「子どもはいないが、初めて父親になるのはこんな気分だろうと思った」と、子ブタが母ブタと同様に蛍光性の緑に光ったときの気持ちを語った。「2年間の成果が実った」。
体全体が緑色に光る母ブタが誕生したのはおよそ1年前。今回生まれた子ブタは紫外線に照らされると部分的に光るだけだが、この特徴が遺伝するということが科学者らの興味を引きつけている。次は、これらの子ブタを間もなく生まれる予定の蛍光性の子ブタと掛け合わせる予定。第3世代はより蛍光性が高まることが期待されるという。
蛍光性のブタは新しいものではない。実際、米国では今世紀初めに作られている。しかし、これまでの研究をなぞることは、真の革新やお金を生み出すための開発には欠かせないことだ。
研究チームが蛍光性のブタを作るために操作した遺伝子はたった1つ。操作できる遺伝子は2万個あり、これは商業的・科学的可能性が事実上無限大であることを意味すると、チームを率いるLiu Zhonghua氏(35)は指摘する。
「ブタを研究することは重要だ。臓器を作り出すための器になるからだ。近い将来、生体外で臓器を育てることができるようになる可能性は極めて低く、そのためにブタの体を使う必要があるからだ」と同氏は語る。
米科学誌サイエンス(Science)によると、中国は研究・開発費を急速に増やしており、ここ5年の増額率は年平均18%に上るという。これに対し、同期間の米国、日本、欧州連合(EU)の年平均増額率は2.9%にとどまっている。これは、中国政府が科学・技術が同国の将来にとって必要不可欠だと認識していることに基づくと同誌は分析している。
一方で、Liu氏のような存在も同国が科学に傾倒する要因になっている。同氏は米国の学界で安定的な職を得ていたが、中国ではより安価により多くのことができると考え、帰国を決意した。
「このプロジェクトの費用は全部で120万元(約1800万円)だ。米国だったら何倍もかかるだろう」と同氏。
「ここでは何でも安い。わたしの給料も含めてね」(c)AFP/Peter Harmsen
研究の副責任者を務める同氏は、母ブタが子どもを生むまでの3日間、凍えるような寒さの豚舎で過ごし、興奮のあまりほとんど眠ることができなかったという。
「子どもはいないが、初めて父親になるのはこんな気分だろうと思った」と、子ブタが母ブタと同様に蛍光性の緑に光ったときの気持ちを語った。「2年間の成果が実った」。
体全体が緑色に光る母ブタが誕生したのはおよそ1年前。今回生まれた子ブタは紫外線に照らされると部分的に光るだけだが、この特徴が遺伝するということが科学者らの興味を引きつけている。次は、これらの子ブタを間もなく生まれる予定の蛍光性の子ブタと掛け合わせる予定。第3世代はより蛍光性が高まることが期待されるという。
蛍光性のブタは新しいものではない。実際、米国では今世紀初めに作られている。しかし、これまでの研究をなぞることは、真の革新やお金を生み出すための開発には欠かせないことだ。
研究チームが蛍光性のブタを作るために操作した遺伝子はたった1つ。操作できる遺伝子は2万個あり、これは商業的・科学的可能性が事実上無限大であることを意味すると、チームを率いるLiu Zhonghua氏(35)は指摘する。
「ブタを研究することは重要だ。臓器を作り出すための器になるからだ。近い将来、生体外で臓器を育てることができるようになる可能性は極めて低く、そのためにブタの体を使う必要があるからだ」と同氏は語る。
米科学誌サイエンス(Science)によると、中国は研究・開発費を急速に増やしており、ここ5年の増額率は年平均18%に上るという。これに対し、同期間の米国、日本、欧州連合(EU)の年平均増額率は2.9%にとどまっている。これは、中国政府が科学・技術が同国の将来にとって必要不可欠だと認識していることに基づくと同誌は分析している。
一方で、Liu氏のような存在も同国が科学に傾倒する要因になっている。同氏は米国の学界で安定的な職を得ていたが、中国ではより安価により多くのことができると考え、帰国を決意した。
「このプロジェクトの費用は全部で120万元(約1800万円)だ。米国だったら何倍もかかるだろう」と同氏。
「ここでは何でも安い。わたしの給料も含めてね」(c)AFP/Peter Harmsen