【6月17日 AFP】米非営利調査機関ピュー・リサーチ・センター（Pew Research Center）が行った米国人のインターネット利用に関する世論調査で、米SNS大手フェイスブック（Facebook）利用者はネットを使わない人よりも「他人に寄せる信頼が厚く、親密な友人が多く、政治活動にも積極的」という傾向が明らかになった。

　16日発表されたこの調査は、全米の成人2255人を対象に行われた「インターネットと米国人の生活プロジェクト（Internet & American Life Project）」。調査結果によると、1日に何回もフェイスブックにアクセスする層では、ネットをしない層に比べて、「ほとんどの人は信用できる」と考えている人が3倍多かった。

　また、こうしたフェイスブックのヘビーユーザーは、一般的なネット利用者と比較しても、各種SNSで他のユーザーとより緊密な人間関係を築いている割合が平均して9％ほど高かった。

　さらに、一般的なネット利用者や他のSNSユーザーに比べ、フェイスブック・ユーザーは政治集会や会合に参加する傾向が2.5倍高いことも示された。

　報告書の主執筆者であるペンシルベニア大学（University of Pennsylvania）コミュニケーション大学院のキース・ハンプトン（Keith Hampton）准教授は、SNSが社会生活にもたらす影響をめぐっては、「ほとんどがSNSによって利用者間の関係が損なわれたり、実社会との関わりが薄くなるのではないかとの懸念を軸としているが、正反対の結果が出た。フェイスブックなどの（SNS）利用者は、他者とより密接な関係を築き、市民的、政治的活動により熱心だ」と指摘した。

　今回の調査によると、2008年には26％だった米国の成人人口におけるSNS利用者の割合は、2010年には42％に増え、ユーザーの平均年齢も08年の33歳から38歳に上がっている。(c)AFP/Chris Lefkow