【2月2日 AFP】ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）を狙ったスパムやハッキングなどのサイバー犯罪が驚異的な速度で増加していると警告する調査結果を、PCセキュリティ対策企業ソフォス（Sophos）が1日、公表した。

　調査は、SNS「フェースブック（Facebook）」やマイクロブログサービス「ツイッター（Twitter）」を狙ったスパムメッセージや悪意あるソフトウエアが「爆発的に」増加していると指摘している。

　同調査によると、スパムメールを受信したことがあると回答したSNSユーザーは57％で、前回調査時の前年4月から1.7倍に急増している。さらに、調査対象となったユーザーの約36％が「ワーム」やウイルスなど悪意あるソフトウエアを受信したことがあると答えたが、この数字も同1.7倍と急激に上昇している。

　こうした調査結果から、ソフォスのシニア・テクノロジー・コンサルタント、グレアム・クルーリー（Graham Cluley）氏は「ソーシャル・ネットワーキンングのユーザー増加とともにネット上でやりとりされる個人情報も増えている。こうした情報が、金儲けをたくらむハッカーに狙われている」と警告。SNSのユーザーは組織的なサイバー犯罪グループからの自衛対策が必要だと警告した。

　こうした対策の一環として「フェースブック」は前月、米コンピューター・セキュリティ企業マカフィー（McAfee）との提携を発表。「フェースブック」ユーザーはマカフィーのセキュリティーソフトを6か月間は無料で、その後は割引料金で継続使用ができるほか、アカウントがサイバー攻撃を受けた可能性がある場合は、サイトに接続する前にマカフィーのソフトでPCウイルスの駆除を行うことができる。(c)AFP