【8月21日 AFP】米国企業の人事担当者の半数近くが、求職者の絞り込みに「フェースブック（Facebook）」「マイスペース（MySpace）」「リンクトイン（LinkedIn）」などのソーシャルネットワーキングサイト（SNS）を利用していることが明らかになった。

　米オンライン求人サイト最大手「CareerBuilder.com」が米調査会社ハリスインタラクティブ（Harris Interactive）に委託し、5月22日から6月10日にかけて人事担当者ら2667人を対象に行った調査によると、求職者の調査にSNSを利用していると回答した雇用主は45％に上り、前年の22％から大幅に増加した。さらに11％が今後利用すると回答した。また11％がブログを参照すると回答し、7％がマイクロブログサービス「ツイッター（Twitter）」を利用すると回答した。

　SNSを使って調査を行った人事担当者の35％は、不適切な写真や情報、元雇用主や元同僚の悪口、資格に関する虚偽の記載、元雇用主の秘密情報、コミュニケーション能力が劣ることをうかがわせるコンテンツなどを掲載していた人物の採用を見送ったことがあると回答した。一方、18％は求職者の性格や資格、創造力、コミュニケーション能力などに好感を持ち、採用のきかっけになったと回答している。

　CareerBuilderは求職を始める前に、仕事を得るチャンスを狭める可能性のある写真やコンテンツ、リンクなどをウェブ上から削除するようアドバイスしている。(c)AFP