【12月16日 AFP】（一部更新）2020年の社会では、携帯端末がインターネット接続の主流手段となり、人工現実や仮想現実が日常生活にも入り込んでくると考える人が多数を占めることが、米調査団体によるオンライン調査の結果で明らかになった。

　調査は、米非営利団体｢ピュー・インターネット・アンド・アメリカン・ライフ・プロジェクト（Pew Internet & American Life Project）」が、ノースカロライナ（North Carolina）州イーロン大学（Elon University）の協力を得て、2020年における技術の発展と役割について、インターネットの先駆者や専門家578人を対象に実施した。

　その結果、携帯電話端末はインターネット接続手段の主流であり、低価格で情報を提供し全世界を繋ぐ唯一の手段だとの見解に、調査対象者の77％が「ほぼ同意する」と答えた。「あまり同意しない」との回答は22％だった。

　また、「2020年の社会では、コンピューター技術を現実世界と融合させる『拡張現実（Augmented Reality、AR）』が日常生活の多くの場面に用いられる」との設問には、55％が「ほぼ同意する」と答え、「あまり同意しない」との回答は30％だった。

　一方、「インターネットの普及により、社会の寛容性が目覚ましく進歩する」との設問では、「ほぼ同意する」との回答は32％で、「あまり同意しない」が56％で上回った。

　調査結果について、リー・レイニー（Lee Rainie）同プロジェクト所長は、「インターネットや携帯電話技術の発展には確信を持っている一方で、人間側の進歩については自信をもてない様子がうかがえる」と述べ、「政治経済の世界では技術発展が人間に力をもたらすが、その結果がより優しい世界に向かうとは限らない」との見方を示した。

　同調査結果の詳細はimaginingtheinternet.orgで見ることができる。(c)AFP