【8月9日 AFP】受け取った差出人不明の電子メールを開けると「特定の企業の株式を今買えば得をする」というアドバイスが入っている－－こんな内容のスパムメール（迷惑メール）が過去24時間に大量に送信され、世界のスパムメールの総量が30％増えたという。史上最大の株式操作活動だとITセキュリティ企業が9日、警告を発した。

　英国に拠点を置くコンピュータ・セキュリティ企業ソフォスラボ（SophosLabs）によると、このスパムメール送信は現在、5億通にも達したという。メールの本文は「『Prime Time Stores Inc.』という米国の無名の株式会社に投資すると得をする」という内容だ。

　これはスパムメールの送り手が、自分が購入した株式銘柄を他人も買うよう不特定多数にメールで勧め、その結果、株価が上がったところで売り抜ける「パンプ・アンド・ダンプ」という株式操作手法とされる。

　「今回のスパムメールの急増は24時間前にドイツで察知され、以降、世界のスパムメールの量が通常より30％増えた」とソフォスラボのシニア技術コンサルタントGraham Cluley氏は述べる。

　ソフォスラボによると、2005年1月当時には、全世界のスパムメール総数の1％以下しか占めていなかったこうした株式取引関係のスパムが、現在では全体の25％を占めると推定される。

　『インターネットFORダミーズ（Internet for Dummies）』の著者ジョン・レヴィン（John Levine）氏によると、規制当局や警察の努力にもかかわらず、スパムメールの送り手を特定するのは極めて難しいという。同氏は匿名のメールで送られる株式情報には踊らされないようにと警告する。「他人のためを思って株式情報を教える人物なんているわけがない。これは1920年代の大恐慌時代でも今でも変わらない」。(c)AFP