環境を破壊する海産物、販売中止したスーパーを評価 グリーンピース
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【6月3日 AFP】2日、カナダの大手スーパーマーケットチェーンが環境保護団体グリーンピース(Greenpeace)から珍しく賞賛された。環境を破壊する漁法で捕獲・養殖された魚介類の販売を中止する傾向にある、というのがその理由だ。
グリーンピースは同日発表した報告で、カナダの小売大手8社について、取り扱う海産物の持続可能性の向上を追求している度合いをランキングで示した。報告によると、「環境団体や世論の圧力によって」海産物を扱う小売業者が持続可能な環境保全に取り組む方針を採用し始め、「環境破壊的な漁法や養殖法が使用された」15種類までの魚介類の販売を取りやめたという。
販売が中止された魚介類には、大西洋の底引き漁で漁獲されたホタテや、海洋汚染が指摘された養殖場で育てられたサケなどが含まれている。
グリーンピースではこうした動きを評価しながらも、海を守るためにさらにできることがあると指摘している。同団体の海洋キャンペーン・コーディネーターのベス・ハンター(Beth Hunter)氏は、「スーパーはすでにサメやエイ、クロマグロなど絶滅の危機にある魚介類の販売はやめているが、それらはもともと売れ筋ではない。これからの小売業には、消費者に人気だが環境を破壊する漁法や養殖法が使われている魚介類の販売をやめる努力が必要だ」と語った。
ランク付けをされた小売大手8社は、ランキング順に上からオーバーウェイティア(Overwaitea)、ロブロー(Loblaw)、セーフウェイ(Safeway)、ウォルマート(WalMart)、メトロ(Metro)、ソービーズ(Sobeys)、フェデレイテッドコープ(Federated Co-operatives、生協)、コストコ(Costco)。
全体のスコアの総計でトップだったオーバーウェイティアは、種の存続の危機にある魚介類の販売をやめている点に加え、海産物の販売ポリシーを導入し、さらに消費者と供給者の双方に環境を維持できる海産食品流通の取り組みを積極的に広める活動もしている点が評価された。
一方、最下位のコストコは、環境破壊につながる魚介類の販売中止を発表していないこと、海産物の販売方針も打ち立てていないことなどが指摘された。(c)AFP
グリーンピースは同日発表した報告で、カナダの小売大手8社について、取り扱う海産物の持続可能性の向上を追求している度合いをランキングで示した。報告によると、「環境団体や世論の圧力によって」海産物を扱う小売業者が持続可能な環境保全に取り組む方針を採用し始め、「環境破壊的な漁法や養殖法が使用された」15種類までの魚介類の販売を取りやめたという。
販売が中止された魚介類には、大西洋の底引き漁で漁獲されたホタテや、海洋汚染が指摘された養殖場で育てられたサケなどが含まれている。
グリーンピースではこうした動きを評価しながらも、海を守るためにさらにできることがあると指摘している。同団体の海洋キャンペーン・コーディネーターのベス・ハンター(Beth Hunter)氏は、「スーパーはすでにサメやエイ、クロマグロなど絶滅の危機にある魚介類の販売はやめているが、それらはもともと売れ筋ではない。これからの小売業には、消費者に人気だが環境を破壊する漁法や養殖法が使われている魚介類の販売をやめる努力が必要だ」と語った。
ランク付けをされた小売大手8社は、ランキング順に上からオーバーウェイティア(Overwaitea)、ロブロー(Loblaw)、セーフウェイ(Safeway)、ウォルマート(WalMart)、メトロ(Metro)、ソービーズ(Sobeys)、フェデレイテッドコープ(Federated Co-operatives、生協)、コストコ(Costco)。
全体のスコアの総計でトップだったオーバーウェイティアは、種の存続の危機にある魚介類の販売をやめている点に加え、海産物の販売ポリシーを導入し、さらに消費者と供給者の双方に環境を維持できる海産食品流通の取り組みを積極的に広める活動もしている点が評価された。
一方、最下位のコストコは、環境破壊につながる魚介類の販売中止を発表していないこと、海産物の販売方針も打ち立てていないことなどが指摘された。(c)AFP